2006年8月23日

電気・情報系
博士課程後期3年の課程
学生 ならびに10月入・進学予定者 各位

21世紀COE

新世代情報エレクトロニクスシステムの構築

拠点リーダー 内田 龍男

QIスクール長 川又 政征

平成18年度COE特別研究員(リサーチ・アシスタント)の
募集(秋季)について

電気・情報系では,「新世代情報エレクトロニクスシステムの構築」が文部科学省21世紀COEプログラムに採択されました.このプロジェクトでは,本研究計画に関わるCOE特別研究員(リサーチ・アシスタント,RA)を下記の要領で募集しております.つきましては,「新世代情報エレクトロニクスシステム」拠点形成計画概要を熟読の上,申請をしてください.

  1. 応募条件:  電気・情報系 博士課程後期3年の課程の学生(本年10月入・進学予定者,1〜3年次およびそれ以降の年次も含む)が応募できます.ただし,社会人入学学生,日本学術振興会特別研究員,国費外国人留学生(文部科学省奨学金)は除きます.また,21COE研究奨励費に類似の奨励費等を受給しているものは除きます.
  2. 応募方法:  以下のものを提出してください.
    1. 平成18年度COE特別研究奨励費研究計画申請票
    2. 平成18年度COE特別研究奨励費研究計画調書
    3. 指導教員の所見
      以下のウェブページからWORDの計画調書等のファイルがダウンロードできますので,利用してください.
      http://www.ecei.tohoku.ac.jp/21coe/21COE.doc
  3. 提出方法:  上記URLにあるWORDファイル中の提出要領にしたがってください.
  4. 提出先:  21世紀COE企画室(電子情報システム・応物館350号室)
  5. 締め切り:  2006年9月15日(金) 17時必着
  6. 給与・研究費:  申請された研究計画が採択された場合には,申請者はRAとして雇用され,拠点形成計画との関連性,申請者の研究業績等に応じて,給与として最高額12万円/月が支給され,研究費として最高額25万円が交付(ただし大学事務で管理)されます.RAとして採用されたものは,指導教員の下でCOEの研究テーマの一部を担っていただきます.
  7. 募集人員: 5名程度
  8. 問い合わせ先: 質問等がありましたら,21世紀COE QIスクール担当 川又政征教授(電子工学専攻,内線7057,電子メール kawamata@ecei.tohoku.ac.jp)まで問い合わせください.
  9. 備考:  RA給与研究費,申請計画拠点形成計画との関連性,申請者研究業績等により決定されますまた,研究活動状況中間評価われ,評価結果じて給与研究費増減停止等われますなお,平成17年RA採用においては,昨年度以上申請計画拠点形成計画との関連性重視します.本COE詳細については
    http://www.ecei.tohoku.ac.jp/21coe/ 参照すること
      なお,平成18年度春季(4月)の募集において採用されなかった学生も応募することができます.

平成18年度 21世紀COEプログラム
「新世代情報エレクトロニクスシステムの構築」
拠点形成計画概要

(詳細は  http://www.ecei.tohoku.ac.jp/21coe/ を参照 )

【拠点形成の目的・必要性】

高度情報通信社会の構築に根幹的に関わる我が国の半導体,磁気記録,液晶産業界は,欧米勢とアジア勢の狭間にあって世界競争の試練に立たされており,国際競争力の長期的確保には大学の英知の活用が急務である.東北大学電気系は,伝統的に情報通信技術(IT)と材料・デバイス開発に関わるナノテクノロジー(NT)の研究において世界を先導する独創的研究を展開してきており,この実績により電子工学専攻は,既に"教育研究COE"に選定されている.そこで,これを中核として,シナジー効果が期待できる電気・通信工学専攻,電気通信研究所及び未来科学技術共同研究センターを加えNT・IT融合研究教育センターを創設し,センター長のリーダーシップと第三者評価委員会の厳正な評価の下で,世界最強の学際的電気・通信・電子工学研究教育拠点形成を図る.本拠点形成により,画期的な半導体・ストレージ・光・ディスプレイデバイス,コンピューティング・情報トランスポートシステムの創出を推進し,グローバルネットワーク対応の新世代情報エレクトロニクスシステムを構築する.

また,独創的研究を通じた教育により世界をリードする人材を育成するための教育環境を整える.拠点形成においては学際的知見と発想が必須となること,及び我が国産業の国際競争力強化への貢献等の視点から,"QIスクール"(学際・国際・産学交流道場: Quadruple I)を創設し,ランキング研究奨学金制度等の競争的環境下で"エラントリ教育"(Errantry:武者修業)を集中的に実施する.そこでは,国内外から優秀な博士課程学生を選抜して集め,海外一流研究員参加の連携による早期修了エリート博士の輩出と世界的若手研究者の育成を図るために,スーパーインターンシップ制度及び彼らが主体のミニ国際会議開催等を実施する.

本拠点の形成は東北大学の伝統の発展的継承であり,材料・プロセス・評価等の基礎研究を最先端のデバイス・システム応用研究に活用し,国際競争力強化に直結する独創的科学技術の創出と,世界的若手研究者の育成において学術的,教育的,社会的な意義と波及効果がある.

【研究拠点形成実施計画】

  1. QIスクールの立ち上げと整備により,次項教育実施に不可欠な研究教育環境を整える.
  2. 新世代ネットワーク情報家電,移動体通信分野等の国際的な主導権の確立を目的に,研究領域を3グループに有機的,体系的に整理し,拠点リーダーの下にNT・IT融合研究をトップダウン的に推進する.「基礎開発・支援研究」では,ナノスコピックプロセス制御・評価法と共に,新概念の電子デバイス開発の基盤を確立する.「キーデバイス開発研究」では,超高集積,超高密度,超高速・超広帯域,超高性能で超低消費電力の各々システムLSI,磁気記録媒体,光通信デバイス,液晶ディスプレイを開発する.「システム開発研究」では,超高速大容量コンピューティングアルゴリズム,アーキテクチュア,光トランスポートシステム,アドホックワイヤレスネットワーク技術を開発する.

【教育実施計画】

  1. 博士後期課程のカリキュラムの中に,一流外国人研究者による拠点の学際的研究内容に関する最新のJournalを用いた実践的「講義・演習」を取り入れると共に,「実験・研究指導」,「講演・論文作成指導」,「特定課題討議指導」等のコースを必須単位とする.
  2. QIスクールの広報活動と独自基準選考により,国内外から早期修了博士候補学生を選抜し,また一般課程の中から優秀者を選抜し,3段階のランキング研究奨学金を給付する.
  3. 学生主体のQIスクール主催ミニ国際会議を定期的に開催し,英語での発表討議能力を養成すると共に,一流研究者招待による学際的なチュートリアル講演を行う.
  4. 早期修了者等には,QIスクールの若手人材育成・スーパーインターシップ制度の下で,産業界,海外研究機関等へ派遣して武者修業を行わせ,強靱なエリート博士を輩出する.
  5. QIスクール選抜によるポストドクターを採用し,年齢に関係なく登用された一流研究者等との国際共同研究を通して,リーダーシップ発揮の世界的研究者への登竜門とする.

【研究分野キーワード】

  1. 電気・電子材料
  2. 微細プロセス技術
  3. 電子デバイス・集積回路
  4. 光デバイス・集積化
  5. 情報通信システム

【研究テーマ例】

1.         基礎開発・支援研究

1.              ナノスコピックプラズマプロセス制御

2.              分子情報デバイスの表面・界面のナノスケール制御

3.              電子の電荷とスピン活用の半導体エレクトロニクス開拓

4.              高速通信用超高性能音響素子開発の基礎

5.              走査型誘導顕微鏡によるナノドメインエンジニアリング

6.              超音波マイクロスペクトロスコピーによるプロセス評価法

 

2.         4大キーデバイス開発研究

 

1.              シリコンベースW族半導体の原子制御プロセス

2.              超高集積低消費電力システムLSI開発

3.              超高速低消費力高性能アクティブデバイス開発

4.              超高速超広帯域低消費電力動作無線通信用LSI開発

5.              テラビット磁気記録ナノ微粒子媒体開発

6.              超高密度垂直磁気記録媒体、ヘッド、デバイス開発

7.              超小型・超広帯域光源開拓による超高速光通信デバイス開発

8.              超低電力・高性能液晶ディスプレイ開発

 

3.         コンピューティング・トランスポートシステム研究

 

1.              超高速並列処理アーキテクチュア開発

2.              マルチメディア応用高性能VLSIプロセッサ実現

3.              超高速大容量コンピューティング実現

4.              超高速広帯域情報通信用アンテナ開発

5.              超高速ワイヤレス通信システム実現

6.              超高速光トランスポート・ネットワークシステム実現